FTSEアジアパシフィック先進国オールキャップ・インデックスとは? | インデックス投資で資産運用

FTSEアジアパシフィック先進国オールキャップ・インデックスとは?

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FTSEアジアパシフィック先進国オールキャップ・インデックスとは?

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FTSEアジアパシフィック先進国オールキャップ・インデックスは、日本を含む太平洋地域の先進国株式市場への投資を目的とした株価指数です。バンガード・FTSE・パシフィックETF(VPL)など、低コストETFのベンチマークに採用されています。

本記事では、FTSEアジアパシフィック先進国オールキャップ・インデックスの特徴・評価、構成比、他株価指数との違い、また本指数をベンチマークとする金融商品やそのオススメ購入先などを紹介・解説します。

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FTSEアジアパシフィック先進国オールキャップ・インデックスの特徴・評価

FTSEアジアパシフィック先進国オールキャップ・インデックスとは、日本を含む太平洋地域、6カ国の先進国株式市場の大型・中型・小型株式から構成される時価総額加重平均型の株価指数です。約2,196銘柄から構成されており、太平洋先進国株式市場の時価総額、約98%をカバーしています。

以下、本指数の各種構成比、他指数との比較、また評価などを解説します。

国別構成比

以下の表・グラフは、FTSEアジアパシフィック先進国オールキャップ・インデックスの国別構成比を表したものです。日本の構成比が約6割と大部分を占めています。

FTSEアジアパシフィック先進国オールキャップ・インデックスの国別構成比

FTSEアジアパシフィック先進国オールキャップ・インデックスの国別構成比

国名構成比
日本60.33%
オーストラリア16.02%
韓国11.13%
香港8.61%
シンガポール3.27%
ニュージーランド0.64%

業種別構成比

以下の表・グラフは、FTSEアジアパシフィック先進国オールキャップ・インデックスの業種別構成比を表したものです。各業種バランスよく配分されています。全世界の先進国株式からなるMSCIコクサイと比べると情報技術やヘルスケアが低い分、消費関連が高めの配分となっています。

FTSEアジアパシフィック先進国オールキャップ・インデックスの業種別構成比

FTSEアジアパシフィック先進国オールキャップ・インデックスの業種別構成比

 構成比
(ETF)
金融26.39%
生活必需品20.80%
資本財・サービス17.51%
消費者サービス10.61%
素材6.26%
ヘルスケア6.08%
電気通信サービス4.25%
情報技術3.53%
公益事業2.83%
エネルギー1.74%

組み入れ上位10銘柄

下表は、FTSEアジアパシフィック先進国オールキャップ・インデックスの組み入れ上位10銘柄です。日本の有名大企業や世界各国の金融会社が組入上位銘柄の上位に入っています。本ETF全体に対する組入上位10銘柄は14.49%程度です。

企業名構成比業種
トヨタ2.84%日本資本財・サービス
サムスン電子2.03%韓国情報技術
オーストラリア・コモンウェルス銀行1.69%オーストラリア金融
三菱UFJフィナンシャル・グループ1.54%日本金融
ウエストパック銀行1.34%オーストラリア金融
AIAグループ1.24%香港金融
ホンダ1.01%日本資本財・サービス
オーストラリア・ニュージーランド銀行0.98%オーストラリア・
ニュージーランド
金融
ナショナルオーストラリア銀行0.96%オーストラリア金融
みずほ銀行0.86%日本金融

評価・他インデックスとの比較

FTSEアジアパシフィック先進国オールキャップ・インデックスは、大型・中型株式だけでなく小型株式も含むため、指数の分散性が良い点が特徴です。また、実際の投資商品としても、本指数をベンチマークとするETF「バンガード・FTSE・パシフィックETF」が、太平洋地域への投資を目的とした投資商品として最安コストとなっています。

分散性に優れている点、小型株のアノマリーも取り込める点、また実際の投資商品が安い点などから、太平洋地域へ絞った投資を行う場合、本指数が最もベンチマークとしてオススメです。

ただし、本指数は日本を6割近く含むため、日本を除いた太平洋地域への投資を目的とする場合、MSCIパシフィック(除く日本)インデックスがオススメとなります。

参考 MSCIパシフィック(除く日本)インデックスの詳細は、以下をご参照ください。

MSCIパシフィック(除く日本)インデックスとは?
MSCIパシフィック(除く日本)インデックスは、日本を除く太平洋地域の先進国株式市場への投資を目的とした株価指数です。UBS...

FTSEアジアパシフィック先進国オールキャップ・インデックスをベンチマークとするETF

MSCIワールドインデックスをベンチマークとする低コスト金融商品には、バンガード・FTSE・パシフィックETFがあります。信託報酬0.12%(年率)と超低コストで、本指数と同等の投資成果が得られます。

バンガード・FTSE・パシフィックETF(VPL)の特徴:

  • ベンチマーク:FTSEアジアパシフィック先進国オールキャップ・インデックス
  • 売買手数料:証券会社毎(売買手数料・為替手数料ともにSBI証券最安
  • 経費率:0.12%
  • 売買単位:1株(2015年9月13日現在、1株あたり約6,600円、1ドル=120円換算)
  • 決算:年4回(3・6・9・12月)
  • 償還日:無期限(設定日:2005/03/04)
  • 純資産総額:約3,846億円
  • 上場市場:ニューヨーク証券取引所

参考 バンガード・FTSE・パシフィックETFの詳細は、以下をご参照ください。
http://investment-by-index-invest.com/vanguard-ftse-pacific-etf-vpl/

コストを抑えたオススメ購入先

コストは投資家への確実なマイナスリターンとなり、投資パフォーマンスを悪化させます。投資コスト(売買手数料)の安い証券会社を選び、パフォーマンス向上に努めましょう。

バンガード・FTSE・パシフィックETF(VPL)は、海外ETFのためマネックス証券SBI証券楽天証券の3ネット証券の取り扱いとなります。以下、これらのネット証券の比較表です。

証券会社売買手数料為替手数料
(1ドル両替あたり)
SBI証券約定額の0.45%
(最低5ドル、最大20ドル)
0.25円
住信SBIネット銀行0.15円
マネックス証券約定額の0.45%
(最低5ドル、最大20ドル)
0.25円
楽天証券25ドル0.25円

米国株式・ETFを購入する場合、株式・ETF自体の売買手数料の他、為替手数料がかかります。米国の金融商品のため、米ドルで売買しなくてはいけないので、日本円を米ドルに替える必要があり、その際に発生する手数料が「為替手数料」です。

上の表からわかるように、株式・ETFの売買手数料は、SBI証券マネックス証券最安となっています。約定代金の0.45%が手数料としてとられますが、上限が20ドルとなっているため、一律25ドルかかる楽天証券より割安です。

為替手数料に関しては、SBI証券が最安です。提携先の住信SBIネット銀行で両替することで為替手数料を他社よりも節約できます。外貨入出金サービスも充実しており、コスト・利便性の両面から見て、米国ETF・株式の売買は、SBI証券がオススメです。

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2017/05/10現在

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また、本ブログでのSBI証券の詳細、評価・解説は、以下をご参照ください。

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